【2022年版】情報セキュリティ10大脅威を解説（個人向け）

「個人で利用している端末や情報が狙われるケースには、どのようなものがあるの？」
「自分で情報セキュリティ対策を行う場合、まずどの脅威から対策するべきか知りたい」

このようにお考えの方は、IPA が年に1回発表している「情報セキュリティ 10大脅威」の個人向けランキングを参考にしてみてはいかがでしょうか。

本記事では「情報セキュリティ 10大脅威」とは何か、2022年はどのような脅威が個人向けのランキングに入っているのかなどを解説します。

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情報セキュリティ 10大脅威とは？

「情報セキュリティ 10大脅威」とは、社会的に影響が大きかったと考えられる情報セキュリティの事故・事案から、IPA ( Information-technology Promotion Agency：情報処理推進機構) が脅威の候補を選び、「10大脅威候補委員会」が審議・投票を行って決めたランキングのことです。

「10大脅威候補委員会」は、情報セキュリティ分野の研究者や企業の実務担当者など150名で構成されています。

情報セキュリティ 10大脅威は毎年公開されており、前年に発生した情報セキュリティの事故・事案の影響度・発生件数などをもとに決定されます。

情報セキュリティ 10大脅威 2022年版（個人）

では、情報セキュリティ 10大脅威の個人向けのランキングを紹介していきます。

参照：情報セキュリティ10大脅威 2022

1. フィッシングによる個人情報等の詐取（昨年2位）

2. ネット上の誹謗・中傷・デマ（昨年3位）

3. メールや SMS 等を使った脅迫・詐欺の手口による金銭要求（昨年4位）

4. クレジットカード情報の不正利用（昨年5位）

5. スマホ決済の不正利用（昨年1位）

6. 偽警告によるインターネット詐欺（昨年8位）

7. 不正アプリによるスマートフォン利用者への被害（昨年9位）

8. インターネット上のサービスからの個人情報の窃取（昨年7位）

9. インターネットバンキングの不正利用（昨年6位）

10. インターネット上のサービスへの不正ログイン（昨年10位）

ランキング上位を見ると、SMS （ショートメッセージサービス）やインターネット掲示板、LINE のようなメッセージアプリ、SNS などを悪用した被害が多く見られます。

それぞれどのような脅威なのか、2021年度の順位と比較しながら簡単に解説していきます。

第1位：フィッシングによる個人情報等の詐取

フィッシング（フィッシング詐欺）とは、公的機関や金融機関、EC サイトなどを名乗ったメール・SMS を送り、偽の Web サイトへ誘導して個人情報（住所やクレジットカード番号、）を入力させて騙し取ることです。

最近はメールだけに限らず、検索エンジンや SNS に偽のサイトへつながる広告を表示させて個人情報を盗み取ろうとするようなケースも見られます。

「フィッシングによる個人情報等の詐取」の2021年度の順位は2位で、2022年度も被害が多いことが分かります。

第2位：ネット上の誹謗・中傷・デマ

SNS やインターネット掲示板など、個人が匿名で利用できる Web サービス上での誹謗・中小・デマ情報の拡散が第2位にランクインしています。

誹謗・中傷の対象になるのは芸能人やスポーツ選手といった、いわゆる有名人だけでなく一般の個人に対して行われるケースも少なくありません。

また、本人に悪意はなくともデマ情報を拡散してしまい、多くの人の混乱を呼んでしまうというケースもあります。

「ネット上の誹謗・中傷・デマ」の2021年度の順位は3位でもともと被害件数の多い脅威でしたが、2022年度は2位になりさらに増えていることが伺えます。

第3位：メールや SMS 等を使った脅迫・詐欺の手口による金銭要求

第3位はメールや SMS 等を使った脅迫や詐欺による金銭の要求です。「個人の秘密を知り合いに漏らす」「利用していないサービスの料金を請求する」「ハッキングしたように見せかけて金銭を要求する」など、直接的な脅迫・詐欺が中心です。

「メールや SMS 等を使った脅迫・詐欺の手口による金銭要求」の2021年度の順位は4位であり、2022年度も相変わらず高い順位にランクインしています。

第4位：クレジットカード情報の不正利用

第1位のフィッシング詐欺や第3位のメールによる脅迫などによってクレジットカード情報が盗まれ、実際に不正利用されてしまうケースも後を絶ちません。個人の脅威の第4位にランクインしました。

「クレジットカード情報の不正利用」の2021年度の順位は5位であり、ここまでに紹介してきた3つの脅威と同じく、2022年度も被害件数が多く、被害の深刻度も大きいことが分かります。

第5位：スマホ決済の不正利用

昨今「スマホ決済（現金やクレジットカードではなくスマートフォンで決済する方法）」を使う人が増えてきています。

それに伴い、スマホ決済の不正利用も増加しています。例えば

• サービスのアカウントに不正アクセスした第三者によってスマホ決済を利用された

• サービスに連携している銀行口座情報が盗まれ、お金を不正に引き出された

といったケースです。

またロック機能がオフになっているスマホを落とし、それを拾った第三者がスマホ決済を使って買い物をしようとしたという事例も発生しています。

「スマホ決済の不正利用」の2021年度の順位は1位で、2022年度は順位を4つ落としています。しかしランキング全体を見れば高い順位であることには変わりありません。2022年度以降も対策が求められるでしょう。

第6位：偽警告によるインターネット詐欺

Web サイトを利用していると、突然「この端末はウイルスに感染してします」などの警告文が画面に表示されたことはないでしょうか。

このような偽警告を表示させてユーザーの不安感を煽り、不正アクセス用のソフトウェアをダウンロードさせたり、嘘の窓口に電話をさせて修理費を騙し取ったり、端末を不正利用するための有料サポートの契約を結ばせたりする事例があります。

「偽警告によるインターネット詐欺」の2021年度の順位は8位で、2022年度に入り増加傾向にあることが分かります。

第7位：不正アプリによるスマートフォン利用者への被害

スマートフォンにインストールしたアプリが不正なもので、第三者がスマートフォンにアクセスしてデータを盗んだり、マルウェアを仕込んだり、遠隔操作をしたりする足掛かりになってしまうことがあります。

スマートフォンが遠隔操作されると、自分が被害者になるだけでなく DDoS 攻撃（他人の端末を使って通信を大量に送るなど、サーバに負荷をかける行為）に利用されて、サイバー攻撃の加害者になってしまう可能性もゼロではありません。

「不正アプリによるスマートフォン利用者への被害」の2021年度の順位は9位で、2022年度は順位が2つ上がっています。被害件数は増加傾向であるといえるでしょう。

第8位：インターネット上のサービスからの個人情報の窃取

EC サイトや動画配信のサブスクなど、個人情報を登録して使うサービスが第三者に不正ログインされ、情報が盗まれるという事例も発生しています。

「インターネット上のサービスからの個人情報の窃取」の2021年度の順位は7位で、2022年度は順位を1つ下げていますが、依然として被害件数は多い状況が続いています。

「インターネット上のサービスからの個人情報の窃取」は利用者側で対策ができず、利用中のサービスの情報セキュリティ体制に依存する部分が大きいです。

第9位：インターネットバンキングの不正利用

マルウェア感染などによる不正アクセスや、フィッシング詐欺によってインターネットバンキングのログイン情報が盗まれ、不正利用されてしまうケースも多く、第9位にランクインしました。

「インターネットバンキングの不正利用」の2021年度の順位は6位で、2022年度の発生件数は昨年に比べて半減しているものの、1件あたり被害額は増加傾向にあります。

第10位：インターネット上のサービスへの不正ログイン

インターネット上のサービスに不正入手した ID・パスワードを使ってログインするという脅威が第10位にランクインしました。

手口もさまざまで、例えば不正入手した ID・パスワードリストをもとに、自動入力プログラムなどを使って不正ログインを行う「パスワードリスト攻撃」や、使われやすいパスワード（生年月日、名前など）を予測して不正ログインを行う「パスワード類推攻撃」などがあります。

「インターネット上のサービスへの不正ログイン」の2021年度の順位は2022年度と同じく10位でした。

個人でも脅威の対策をしよう！

IPA が発表した、個人向けの2022年版情報セキュリティ 10大脅威を紹介しました。

仕事で扱うデータや端末だけでなく、あなたがプライベートで使用しているパソコンやスマートフォン、その中に入っているデータなどが悪意ある第三者に狙われる可能性もあります。実際にどのような事例が多いのか知り、個人でもできる限り対策を行いましょう。

情報セキュリティ 10大脅威は組織向け（企業向け）のランキングも発表されています。個人向けとは異なるランキングになっているため、こちらもあわせてご参照ください。
【2022年版】情報セキュリティ10大脅威を解説（組織・企業向け）